今回はITmediaの記事に「ERP導入失敗事例：たった3カ月で20億円超のムダを生んだ新ERPにCEOがつらい弁明」という興味深い記事があったので一体何があったのか？と興味があったので読んだ内容を元に記事にしていきたいと思います。転載などは出来ないので興味のある方はItmediaに会員登録すれば見れる内容になっています。
会社に損失を出さない方法
今回の記事を読んでポイントとなった部分ですが、はやり在庫管理はとても重要ということです。こちらのニュースで紹介されていた内容ですと、社内の在庫をきちんと管理していなかったがために、20億円もの損失を出してしまった。しかもその原因が導入したERPによる原因といった内容でした。
ただその損失をだした20億円からどのようにして会社が改善されていったかが記載されていました。
システム選び
今回の記事ではERP製品の選択を見誤ったことが原因であると思われます。海外の事例でしたがこれは日本国内でも当てはまる内容です。現在クラウドERPを含めERP、基幹システムは50種類以上の製品が世に出ています。ユーザーはそこからどのシステムが会社にとって一番良いかを選択していかないといけません。この選択を誤ってしまうとせっかく導入したERPが使いこなせず、毎月のランニングコストがかかり、さらに初期費用で投資した金額も回収出来ないような手に余るシステムになってしまう可能性があるからです。
ERP導入を失敗してしまった際の方法
ERP導入で大きな損害が出てしまった！そういった場合はすぐにでも立て直しをして、損害を最小にとどめる必要があります。ただ損害をとめるために、費用、時間というのはかなりかかってしまいますのでもうどうしようもない場合はリカバリーのプロジェクトを止める必要も出てきたりします。
社内業務の改善
システムがうまく機能しなかったというのは大きな問題点ですが、反面社内の業務が正常化しているかの見直しも必要になります。というもの、よく使われているパッケージ型のクラウドERPユーザーの多くはシステムの仕様で問題なく業務をこなせている、かたや、スクラッチ開発をしたものなどを利用しているユーザー層は、それなりに業務が複雑化してしまっているという問題点があります。もし業務を見直せば、導入して失敗だったと思ったＥＲＰでも使えるようになった、という事例は多く聞きます。
外部のシステムコンサルを頼る
業務フローがどうしても改善、変更出来ないという場合はやはりシステムを手直ししていく必要があります。しかしながら失敗してしまっている現状、携わっている社内メンバーや、ERPの開発会社だけでは太刀打ちできない状態になってしまっていることが想像できます。その為外部のシステムコンサルを利用して、状況を収める必要が出てきます。まず仕様設計がどうなっているか、どの部分がボトルネックになってしまっていて業務に支障をきたしているかなどを調べ、改善策を探っていきます。しかしこれも決して成功するというわけではありませんし、さらに言うと、コンサルの人件費もかかってきますので解決が出来ないで、問題が長引くほど費用も膨れ上がってくるといったデメリットもあります。システムコンサルを頼む際は、その担当者がどういったジャンルに強いのか、これまでどういった経験があるのかを良く調べてから契約をすることをおすすめいたします。
ERPを解約する
最後の方法ですが、これまで運用していたERPをやめて再度作り変えるなどをすることになります。業務フローが見直せない、システムコンサルをいれても数か月埒が明かないとなると、業務も出来ない、費用だけが掛かり続けるとなってしまうので思い切ってリプレイスする方が良い場合もあります。これは、初期費用をどれだけ投じたかにもよるので一概にいい方法とはいえません。今回の記事のように初期費用にかなり掛かった場合などは、すっぱりと諦めるわけにもいかないでしょうし難しい判断となります。
システム導入は多くの企業が失敗している
今回記事をネタに失敗事例を紹介しましたが、実際にシステム導入の失敗というのは数えきれないほど多く、多くの企業が経験されているのではないでしょうか。
納品後、エラーが続出、システム設計が脆弱、アップデートがされない、制作した会社が倒産などのトラブルはよく聞きます。 ですので零細企業のERPなどのシステムは怖い部分ではありますが、かといって大手が作っているシステムがマッチングするかどうかもわかりません。
失敗しないためには、やはり時間をかけてどの製品にするか吟味する必要があります。
まとめ
いかがでしたでしょうか？今回はニュースにもなっていた「ERP導入失敗事例：たった3カ月で20億円超のムダを生んだ新ERPにCEOがつらい弁明」の記事について、近い内容でまとめてみました。システム選びの失敗は本当に多いので失敗をどれだけ早く気が付き、すぐにリカバリーできるか。このアクションが会社に損失を限りなく少なくする方法です。
