今回は2021年のうちに知っておきたいクラウドERPの情報をまとめて記載していきたいと思います。コロナ禍が落ち着いてきたとはいえ、これまでと働き方が大きく変わった中小企業は多いのではないでしょうか。その中で大きく活躍したのは、クラウド系の業務システムかと思います。クラウドERPも業態、業界問わず導入が大変伸びたシステムになったようです。まだ導入していない企業やこれから導入を考えているといった企業に向けて2021年の最後に読んで頂きたいと思います。
業務システムがクラウドになったことのメリット
これまでもクラウドERPというのは存在しており、2010年ごろから導入をされている企業が増え始めてきておりました。従来のオンプレミスとは違い、いつでも、どのデバイスでもアクセスしてシステムを触れるというのがメリットで業務効率が上がると判断された経営者が多くなってきたタイミングでありました。そしてコロナ禍になったことで、たくさんのクラウドシステムが世に出てきました。さらに資金調達を行い、豊富な資金のある企業は芸能人を利用したテレビやラジオの広告、交通広告なども含めて大々的に露出する戦法でシェアを拡大しているようです。
いずれにせよ、時代の変化で、リモートワーク・テレワークが多くなってきたわけで、より一層クラウドERPのような外部(自宅など)から社内の業務システムにアクセスし仕事が出来るようになる業務の仕組みが可能となったことがクラウドシステムのメリットであるかと思います。
自宅で仕事するデメリット
クラウドサービスの拡大により、自宅で仕事出来る環境が整ってきたので出勤することがなくなってきたのですが、やはりそれはそれでデメリットもうまれてしまいます。やはり一定層は「集中して仕事が出来ない」「社内のコミュニケーションがとりにくい」などの声があります。そういった従業員が多数を占めてしまう場合、その企業はテレワーク体質にあっていないと思われます。そこまでネガティブな発言が多い場合は、業務レベルが落ちてしまい、個々のパフォーマンスも低下、結果として会社の業務が上手く回らないという場合がありますので、テレワークについては、従業員のスキルレベルも理解した上で判断することが良いかもしれません。
EDI・クラウド帳票や電子法改正の対応
最近では、帳票関係は全て電子保存、やりとりもEDIなどのネットワーク上で完結するという方法がいよいよ主流となってきました。2022年から変更される電子法改正もあったのでより一層、クラウドERPやクラウド会計システムなどが注目されるようになってきております。こちら時代の流れで今後は必ず必要になってくるはずなので、なるべく早く電子法改正に対処できるように準備をしておかないといけません。(2023年12月まで猶予期間があります)。
またEDIについても取引先が導入されていることが多くなってきたのではないでしょうか？契約などの大事な取り交わしは書面ではなく、EDIで解決するという流れも今後は基本となっていくと思われます。また見積書、納品書の送付、管理などもすべて電子化になり、保管もPDFで出来る。というのが当たり前となっていきそうです。その為販売管理システムなどの書類を管理出来るようなシステムも準備しておくとより一層円滑に作業が可能になるかと思われます。
2021年のクラウドERP製品は
2021年にリリースされた新しいクラウドERPは発見できませんでした。(もしあれば調査不足で申し訳ありません)。ただ各社、クラウドERPに限ってはバージョンアップされているものが多かったです。例えば多通貨機能が搭載されたERPや、EDIに対応したもの、会計システムの機能がアップデートされたもの。などです。 どこの製品も時代に併せたアップデートがされていることで、各社しのぎを削って差別化を図ろうとしている印象です。その為、企業側からすると選択肢が多くなったというメリットが生まれました。少しまでまではERPを展開している企業は限られていたのですが、今では何社も選ぶことが出来ます。それは料金であったり、機能であったり、使いやすいさ、既存のシステムとの連携などから選べるので、ミスマッチをすることが少なくなってきたのではないでしょうか。
さいごに
今回は 2021年のうちに知っておきたいクラウドERPの情報 についてまとめてみました。クラウドERPは時代に併せて進歩していますし、大きくなってきた企業としては切っても切り離させないほどの重要な業務システムとしてのポジションを築いているのではないでしょうか。
2021年は各社も大きくバージョンアップをして、企業にとっては、良心的な価格、豊富な機能になってきております。2022年、さらに会社を大きくしようと思っている中小企業は、今からでも導入に向けて検討されてみてはいかがでしょうか。
